幼稚園入園、小学校卒業など、子どもの成長は親にとってとても嬉しいものですよね。しかし、子どもが成長するに連れて「教育費がどのくらい必要になるのか」や「教育費をどのように用意すれば良いのか」と不安になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、そんな教育費についてまとめてみました。お子さんがいる方はぜひ参考にしてみてください。
■目次：
1．大学までに必要な教育費はいくら？
■1．大学までに必要な教育費はいくら？
大学までの子どもの教育費を親が全て払うとした場合、教育費はいくら必要になるのでしょうか。 文部科学省が平成３０年に行った「子供の学習費調査」では、１年間の学習費総額の平均は以下のようになりました。
公立幼稚園 ： ２２万３，６４７円 私立幼稚園 ： ５２万７，９１６円 公立小学校 ： ３２万１，２８１円 私立小学校 ：１５９万８，６９１円 公立中学校 ： ４５万７，３８０円 私立中学校 ：１４０万６，４３３円 公立高等学校： ４５万７，３８０円 私立高等学校： ９６万９，９１１円
さらに、文部科学省によって公表された「国公私立大学の授業料等の推移」によると、国立大学では授業料に平均535,800円／年、私立大学の場合は授業料に平均864,384円／年がかかるとされています。（これにそれぞれ入学金（国立282,000円、私立261,089円）がかかることになります）。
■2．おすすめの教育費の貯め方３選！
少なくとも１０００万円はかかる子どもの教育費。決して安い額ではありませんよね。では、子どもの教育費はどのように貯めると良いのでしょうか。 当サイトでは子どもの教育費を貯めるため、以下の３つの方法を推奨しています。
おすすめの教育費の貯め方３選！
１：子どもが高校生になるよりも前に、なるべく多く貯めておこう！
小・中学校は義務教育なので、公立学校に通う場合入学試験がありません。しかし、高校は義務教育ではないので、入学試験があります。 子どもが入学試験を受けて、公立・県立高校に入ることができた場合と、入学試験に失敗して私立学校に通うことになった場合では、かかる学費が大きく違ってきます。 高校受験という不確定な要素に対して臨機応変に対応できるよう、高校までにお金を貯めておくと良いでしょう。 また、大学も同じ理由で私立大学に通う場合には合計４００万円前後のお金がかかることになります。いざという時にお金に困らないよう、なるべく多くのお金を早めに貯めておくことをおすすめします。
２：幼保無償化を活用し、浮いたお金を貯めよう！
令和元年１０月１日より幼保無償化が始まりました。 幼保無償化によって浮いた幼稚園の学費や保育園の保育料を教育資金として貯金しておくことができると、後々の助けになります。 貯金は早く始めるほど、貯まる額が多くなるので、高校や大学などを見越してこの頃から貯金をしておくことをお勧めします。
３：児童手当を貯蓄しよう！
児童手当とは、０歳〜中学校卒業までの子どもがいる家庭に自治体から支給される手当金のことであり、子どもの健やかな成長を目的に給付されます。 児童手当は子どもの年齢や兄弟の数によってもらえる額が異なりますが、子どもが小さい時からこの児童手当を貯金しておくことができれば、将来的に家計や学費の大きな助けになります。
■まとめ：
教育費は、早い段階から計画的に貯めておくことが大切です。後々になって困らないよう、今のうちにできる貯金や節約などを心がけていくことを強くお勧めします。
■参考：
文部科学省：平成３０年度子供の学習費調査の結果についてhttps://www.mext.go.jp/content/20191212-mxt_chousa01-000003123_01.pdf
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